住宅ローンを夫婦二人で借りると、一人で借りるよりも借入額を増やせたり、返済期間を短くしたりできます。しかし、借入額が多くなる分、気をつけるべきこともあります。

夫婦で住宅ローンを借りる方法はいくつかありますが、ローンを2本とするか（ペアローン）、1本とするかによって大きく分かれます（詳しくは下部參照）。ローンの組み方によって住宅ローン控除の対象や、団體信用生命保険で補填される範囲などが変わりますので、自分たちにとってどの組み方がふさわしいのか見極めてください。

住宅ローンの返済は長期にわたりますので、將來のライフスタイルの変化も考慮しなくてはなりません。子どもができ、産休や育休などで妻の収入が減ることも考えられます。夫婦二人の年収が多いからといって、無理に大きな額を借り入れるのは良くないでしょう。將來を見據えたローンの組み方が大事です。

また、返済中にどちらかが死亡するリスクもないとはいえません。ペアローンの場合、夫婦それぞれが団體信用生命保険に加入しますので、死亡した方のローンはゼロになりますが、殘された方のローンは殘ってしまいます。こういう場合に備え、団體信用生命保険に加えて、お互いの債務に相當する金額の生命保険に入ることで、萬一の時に夫婦の住宅ローン全體をゼロにできます。

ローンが1本の場合、例えば夫がローン主債務者で、妻が連帯債務者もしくは連帯保証人になっている場合は、妻が亡くなっても原則としてローンは無くなりません。最近はこうした事態に備えるために、金利を上乗せすることで、連帯債務でも死亡や高度障がいになった時に債務がゼロになる住宅ローンがあります。また、フラット35では主債務者でなくても、団體信用生命保険に入ることができます（固定金利のみ）。

ペアローンは、夫婦どちらかの返済期間を短くして、早期に完済を目指すといった組み方も可能です。教育費が増加する時期や老後の資金を蓄える時期に片方のローンだけにしておくことで、負擔を軽くし、家計を安定させることができます。

例えば、夫婦で総額4,000萬円の住宅ローンを組む場合、夫3,000萬円（返済期間35年）、妻1,000萬円（返済期間15年）でそれぞれ住宅ローンを借り、16年目以降は夫のローン1本とします。妻が変動金利、夫が固定金利など、別々に選択することも可能です。

住宅ローンを夫婦で借りる場合、マイホームは二人の共有財産になりますので、お互いの持分を登記することになります（共有名義）。夫婦がそれぞれ出資した頭金と、住宅ローン額の持分に見合った割合で登記しなければなりません。もし割合を変えて登記すれば、夫婦間の贈與として課稅される可能性がありますので、注意が必要です。

※夫が自己資金500萬円、借入2,500萬円、妻が自己資金500萬円、借入1,500萬円の場合、出資割合は3：2となります。登記も、出資割合と同じ3：2の名義で行います。